動画から真実を知る プロパガンダの罠

NHK、朝日、読売、、、、、大手メディア、教科書までも、真実が語られていないのが現状です。戦争・紛争にはプロパガンダの法則があります。 ①経済的に得た(得る)利益を隠す。②歴史を隠ぺいする(経緯も隠す。)③植民地化した地域の住民たちを分裂させ、その事を隠す。④攻撃する国を悪者にし、こちらを正当化する。⑤世論(マスメディア)を独占し、討論をさせない様に異なる利害、異なる説を知ろうとさせない。  ミッシェル・コロン
 
 

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明けても暮れても HOAX (2)

HOAX= いっぱい食わせる ・かつぐ・いたずら(騙すの意)、つまりプロパガンダ
  ベンジャミン直近記事 要約

メディア・マスコミに騙され放題

ダラス 「dallas shooting hoax」Youtube検索 約 120,000 件  Google検索 約 556,000 件 (7月8日時点)

July 7, 2016 Dallas Protest Shooting Hoax- Mayor Mike Rawlings is the terrorist!!!!

 

ダッカ 「dhaka bangladesh haox」Youtube検索 約 36,400 件 Google検索 約 228,000 (7月8日時点)

 
Dhaka Standoff Bangladesh - ISIS Boogeyman - Final Chapter - False Flag - Hoax

Dhaka Bangladesh Holey Bakery HOAX 7-1-2016 - Prelude

 

正にハザールマフィア・NWOはイルミナティーカード No38THE ECONOMIST No69のカバーを実現しています。

 

明らかに、多くの国が世界の権力構造のトップで変化が起きている。

ロスチャイルドバンカーズグループは、すべての株式市場で空売りして強気のゴールドを保有することで2.5兆ドルをある金曜日の1日だけで稼いだと述べています。
「鮮血が通りに飛び交っている時、その時が金を儲ける上での絶好のタイミングである」。と
欧州中央銀行は膨大な量の担保のないユーロを発行していて、担保となる現物がもうないということです。EUの破産は欧州随一の巨大銀行ドイツバンクの破産が引き金になり

シナリオでは英国は中立的な国となり自由貿易によって欧州とリンクし、スイスのようになる、とのことです。もし中国が介入してドイツバンクを救わなければ、崩壊はドミノ現象を起こして欧州全土と西側の銀行制度を崩壊させるにまで至っただろう、と複数の情報源は意見を一致させて述べています。

日本へのメッセージは政権変革のための重大な準備がなされ日銀総裁の黒田も「アベノミクス」は失敗だったと認め、日本は新しい戦略を採る必要があると認めています。

ついでに 「Mars Hoax」 Youtube検索 約 220,000 件
Simulated Mars Environment on Devon Island - Curiosity Images are NASA fakes. :デボン島(グリーンランド近郊)で何してんでしょう。
Moon Hoax(アポロ)はこちら :ヴァンアレン帯までは可能なんでしょうね。

以前紹介したISIS後藤のハリウッドスタジオ No62

 
 
一番重要なことは以前紹介した、こちらの No25 で中丸氏が語っている様に、マスコミ・メディアがいかに真実とかけ離れている事を報じているのを知ることだ。

 

2016.7.8 

 

 

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明けても暮れても HOAX

オーランド銃乱射事件
  メディアは工作機関

Paul Craig Roberts 6/13 要約

オーランド銃乱射事件について私の見解をききたいという読者がおられる。

まず基本的な最初の質問から始めよう。殺害があったと報道するからにには遺体があるはずだ。TVや新聞で、遺体の写真をご覧になった方はおられるだろう。もし報道が正しく、50人が殺害され、50人が負傷して入院したのであれば、遺体はすぐに見つかるはずだ。

売女TVも印刷マスコミにも私は耐えられない。連中は専任のプロパガンダ組織だ。読者のどなたかが、悪臭を我慢して、鼻をつまんでニュースをご覧になって、空白が埋められると良いのだが。何か本当の証拠によって確認されたことを我々は何か聞かされただろうか?

50人が殺害され、更に50人以上が負傷していれば、血の海の報道や、たくさんの証拠があるはずだ。読者のどなたか、そういうものをご覧になっただろうか?

私が知るかぎり、実行犯自身のものを除き、テロ攻撃で、遺体が見せられることは稀だ。実行犯とされる連中のものを除いて、パリ攻撃では遺体は具体的に示されなかった。サンディフック銃乱射事件でも、遺体は具体的に示されなかった。サン バーナーディーノ 銃乱射事件で私が覚えている遺体は、夫と妻が実行犯とされ、二人は背後で両手に手錠をかけられていたものだ。警官が銃撃して、バラバラにした人の遺体に、警察は手錠をかけるのだろうか? ブリュッセルの遺体を見た記憶がない、遺体についての報道だけだ。

いつもの様にOrlando hoaxでYouTube検索=既に約 125,000 件。

Orlando Pulse Shooting Hoax - Crisis Actress EXPOSED As A FOX NEWS Reporter
Orlando Shooting HOAX: Crisis Actor Returns Gun BAN Agenda EXPOSED (Redsilverj)  
 

馬渕睦夫『和の国の明日を造る』 2016/06/12 

米大統領予備選、他

櫻井春彦ジャーナル 2016.06.07

大統領の夫を戦争へと導き、国務長官時代にクーデターや侵略を進めたヒラリーの勝利をAPが宣言

逆風に苦しんでいるヒラリー・クリントンがアメリカ大統領選の民主党候補者選びで勝利したと通信社のAPが6月6日に宣言した。7日に予定されているカリフォルニア州など6州で予備選/党員大会ではクリントンとバーニー・サンダース、どちらが勝利してもおかしくないほど競っていて、結果によってはジョー・バイデン副大統領が登場してくる可能性もあると言われていた。今回の「報道」はカリフォルニアで混乱を起こすなという支配層からのメッセージだと見る人もいる。

クリントンは2001年1月から09年1月まで上院議員、09年1月から13年2月まで国務長官を務めているが、ファースト・レディだった1993年1月から2001年1月にも重要な役割を果たした。大統領だった夫のビル・クリントンは大統領選の段階からスキャンダル攻撃を受け、手足を縛られた状態。弁護費用のために破産寸前だったと言われている。

攻撃の中心にいた人物はメロン財閥のリチャード・メロン・スケイフ。情報機関と緊密な関係にあることで知られ、1993年から97年にかけて反クリントン工作の「アーカンソー・プロジェクト」につぎ込んだ資金は240万ドルだという。スケイフはシンクタンクなどへ多額の寄付をしていることでも有名で、その中にはヘリテージ財団やCSISが含まれている。

親イスラエル派で有名なニュート・ギングリッジ下院議長(当時)のスポンサーだったシカゴの大富豪、ピーター・スミスも反クリントンのキャンペーンに資金を提供していことからもネオコン/シオニストとビル・クリントン大統領との関係が良くなかったことは推測できるが、実際、ビル・クリントン政権は前のジョージ・H・W・ブッシュ政権とは違ってネオコンの影響力が弱く、さまざまな提言を外部から行っていた。

1998年にはユーゴスラビア空爆を支持すると彼女は表明、99年3月にNATO軍は先制攻撃を実行している。オルブライトを国務長官にするように働きかけたのはヒラリー・クリントンだが、ヒラリー自身もユーゴスラビアを攻撃するよう、夫に働きかけていたと伝えられている。

国務長官時代の2011年春にアメリカはリビアやシリアに対する侵略を本格化、その年の10月にリビアのムアンマル・アル・カダフィ体制はNATO軍の空爆とアル・カイダ系武装集団LIFGを主力とする地上部隊の連係攻撃で倒された。その時にカダフィは惨殺されたが、それをCBSのインタビュー中に知らされたヒラリーは「来た、見た、死んだ」と口にし、喜んでいる。

2016.6.17 

 

 

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アジアの傀儡政権の作り方

ミヤンマーの運転手的大統領、ワシントンの傀儡国家
  インドネシア9月30日事件の大虐殺

Tony Cartalucci 4/7 要約

ミヤンマー政治家アウン・サン・スー・チーが、彼女の運転手(下記写真参照)で、側近を“大統領”に指名し、就任したことと、事実上、大統領を象徴的なものとし、選挙で選ばれたわけではないスー・チーに従属するものとする、大統領“の上から支配する”という彼女の誓約を、アメリカとイギリスのマスコミは慶賀している。

欧米は、こうした進展を、非民主的だとし、スー・チーのことを、選挙で選ばれたわけではない独裁者として非難しているはずなのに慶賀しているが、それは主に、大統領はスー・チーに従属するが、スー・チーは、彼女を権力の座へと導いた政治活動の構築に何十年間も費やしてきた、アメリカ-イギリスの特定利益集団に従属するためだ。

この最近の進展は、本質的に、独裁制の誕生を承認することで、またしても、民主主義と法の支配の原則に対する、欧米の、恣意的で、極めて偽善的な献身を暴露している。ワシントンの大戦略のためになる、ミヤンマーの傀儡大統領である。

展開している大きな狙いは、東南アジア中で、対北京統一戦線を作り出すための、アジア太平洋や、中央アジアにおける取り組みとともに、勃興しつつある世界大国を封じ込めるための何十年もの長きにわたる地政学的計画の一環だ。1970年代初期に暴露されたペンタゴン・ペーパーは、アメリカのベトナム戦争関与は、実際は、中国封じ込めを目指していたことを認めていた。またペーパーは、この封じ込めを実現するために、アメリカが追い求めている三つの戦線を明らかにしていた。日本-韓国戦線。インド-パキスタン戦線、そして、東南アジア戦線だ。

アメリカが、東南アジア諸国の国際政治を操作しようとしているのも、この広範な封じ込め戦略の一環だ。アメリカの代理が、タイでは放逐され、マレーシアでは投獄されているが、ミヤンマーでは、そのまた代理によってとは言え、アメリカ-イギリスが支援する代理スー・チーが、今やとうとう権力の座につこうとしている。

アウン・サン・スー・チーの全ての政治活動は、欧米、特に、アメリカとイギリスの特定利益集団が生み出し、恒久化させてきたものだ。非政府組織(NGO)、エセ人権擁護者、マスコミや、政治運動の軍団が、アメリカ国務省と、イギリス外務・連邦省によって、でっちあげで生み出された。

現代のコペルニクス 欧米人が仕掛ける罠 2(ビデオ不良30秒付近から)
 スー・チーの実像  山口・ミャンマー元大使 

スカルノから治安秩序回復の全権委任を得た米傀儡スハルトの主導のもと、クーデター首謀者とされたウントゥンや事件に関与したとして共産主義者、約50万の人々、特に40万の中国系の集団虐殺が起きた(華語教育や文化活動も同時に禁止された)。20世紀最大の虐殺の一つとも言われ、50万人前後とも、最大推計では300万人とも言われるその数は今日でも正確には把握されていないが、こうした残虐な大虐殺は、1965年10月から1966年3月ごろまでスマトラ、ジャワ、バリで続いたと見られる。

共産主義勢力を物理的に破壊していく過程で大きな役割を果たしたのは、「赤狩り」に動員された青年団、イスラム団体、ならず者集団であった。さらに傀儡スハルトは、こうした市民団体を動員して、事件についてのスカルノの責任を追及する街頭示威行動を取らせ、スカルノに大統領辞職の圧力をかけた。

事件は、スカルノの排除を狙う傀儡スハルトが仕掛けたカウンター・クーデターである。スカルノの左傾化と中国への接近、スカルノ政権による外資凍結、外国企業接収の政策から米国CIAらが仕掛けたクーデターだ。

デヴィ夫人が語るインドネシア大虐殺の真実
石油を嗅ぎ付けると、また虐殺 東ティモール
傀儡 韓国
けっして日本も例外ではありませんよ
プラザ合意以降は・・・
2016.4.13

 

 

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操り人形と嫌いな人形の操作

以前、操り人形でマフィアのポロシェンコを話題にしましたが No59参
嫌いな人形の操作とは

マスコミに載らない海外記事(Gregory KOLYADA記事) より抜粋

億万長者ポロシェンコは、ソ連時代の管財人達の金をロンダリングすることで、事業を始めた。彼は決して自分で事業を始めた起業家ではない。話はでっちあげだ。

1986年に大規模窃盗のかどで罪に問われた父親の犯罪関係とのコネのおかげで、他人より有利に事業を始めることができたのだ。服役を終えた父親ポロシェンコは、息子を巻き込んで、事業を始めたのだった。事業は汚らしいもので、全て暴力団によって国有財産を略奪することから始まっていた。ポロシェンコ家はウクライナ国外にも事業を拡大する計画を持っている。著名なキエフを本拠とする弁護士タチヤーナ・ミコヤンは、この一家が沿ドニエストル共和国でしたことを覚えている。

1990年代はひどいものでした。違法な武器、売春、麻薬 - こうした全てが父親と息子の儲けになりました’。父親ポロシェンコは功績で褒賞された。2009年、息子ペトロ・ポロシェンコが、その子供達の名づけ親、当時のユーシェンコ大統領に払った金で買ったウクライナ英雄賞を受賞したのだ。次期大統領志望者は、予算財源を着服することで有名だ。彼は何もないところから金を生み出す方法を知っている人物だという評判だ。

大規模賄賂事件や、露骨なロビー活動、予算横領、脱税、株を手に入れる為の違法行為、政敵や商売仇の肉体的な恫喝に関与したとして、彼は何度も非難されてきた。確かに、彼はただの詐欺師ではなく、実業界の大物、多分野にわたる巨大企業帝国の所有者だ。

オバマもまた然り
オバマの正体 Barack Obama, Barry Soetoro Hoax
そして偽旗に協力する操り人形も
櫻井春彦ジャーナルより
顔の動きを操作する技術の進歩で発言のでっち上げが容易になり、映像への信頼度はさらに低下

アメリカの支配層は侵略戦争を正当化するため、偽情報を流し続けてきた。そうした偽情報を企画しているのが広告会社であり、それを広める役割を負っているのが有力メディアである。反骨精神に富む記者や編集者はそうしたメディアから排除されてきた。今ではほとんど残っていないだろう。少なくとも報道には繁栄されていない。アメリカは「嘘の帝国」なのである。

その帝国は新たな武器、つまりリアルタイムで顔の表情、動きを操作する技術を手に入れた。文書、映像コンピューターグラフィックの技術が進歩し、ある人物の表情をターゲットに移し替えることができるようになり、発言をでっち上げることも可能になったと話題になっている。この事実を知らないと、支配層から簡単に操られてしまう。

本ブログでも紹介してきたが、西側メディアはフォトショップなどのソフトウェアを利用して画像を改竄して戦争を煽ってきたが、これからは西側支配層のターゲットになっている人びとの発言にこれまで以上の注意を払うも必要がある。

その技術
そして、操り人形のメディアも日本の大手企業でさえ虫食む手助けをする訳だ
郵政:本当の事話すとミラーマンにされる訳
東芝もこんなもん
シャープは
マフィアとの癒着は何処の国もですね~ 孫がでてきては、、マフィア台湾は 2で
だからよその国から来て叫ぶ訳ですよ。

 

2016.4.10

 

 

 

 
 

ためいき

大蔵金融研究官であった植草氏が語っている「米・官・業(大企業)」の日本の支配構造を理解しなければならない。米との大戦で大敗し、GHQ占領、講和、と今に至っても権力を振りかざしている米。米軍事基地が世界中に100ヶ国以上の場所にあることもあまり広く知られていません。戦争を事業化して理由をでっち上げ、他国の人を殺し、あの手この手で利益を奪い攻撃している米(米の一部の人間)を黙って見ているしかないのでしょうか。

動画から真実を知る / 真実を探る  webpagewrite TruthSeeker  Ito Shoji 

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